ゴーゴーサン細粒剤F

HRACコード：3（微小管形成阻害剤、ジニトロアニリン系）

植物細胞内の微小管形成を阻害することで細胞分裂を止め、発芽・伸長初期の雑草の生育を抑える土壌処理型除草剤です。非ホルモン吸収移行型の土壌処理剤で、雑草発生前の土壌処理により地表から1〜2cmのところに処理層を形成します。雑草は発芽・発根時に幼芽・幼根部から本剤を吸収し、生長点の細胞分裂・細胞伸長が阻害されることで生長が著しく阻害され、枯死に至ります。

このため、処理層内に存在する雑草種子に対しては高い活性を示す一方、処理層より深いところから発芽する雑草やすでに生長した雑草にはほとんど効果を示しません。

種子接触型のメカニズム

ソルガムでの殺種子性試験では雑草種子をペンディメタリン溶液に短時間浸漬する処理で、発芽そのものはほとんど抑制されない一方、草丈・根長が著しく抑制され、鞘葉や根端の肥大がみられました。この反応は浸漬後に長時間水洗しても大きくは変わらず、一度薬液が種子に付着すると除去が困難でした。種子の大小が薬剤への抵抗性の一因とみられ、大粒の種子ほど抵抗性が大きい傾向があります。

播種深度を十分に確保する（種子への直接接触を避ける）ことが、薬害防止に直結することを示す知見です。

製剤としての特性

本剤は粒径180〜710μmの細粒・微粒に製剤化されており、見かけ比重を大きくすることで風の影響を受けにくく、日を選ばずに散布できる設計になっています。は種機に専用アタッチメントを取り付けることで、播種と施薬を同時に行うことも可能です。姉妹製品として同一有効成分をより高濃度（30.0%）で配合した乳剤タイプ（ゴーゴーサン乳剤）もあり、剤型によって使い分けられています。

開発と登録の経緯

有効成分ペンディメタリンはBASF社が開発した土壌処理型のジニトロアニリン系除草成分です。日本では昭和56年（1981年）12月に日本芝向けとして初めて農薬登録を取得し、昭和58年（1983年）3月に主要な農作物向けの登録（乳剤タイプ）を、昭和61年（1986年）7月にきくへの適用拡大を取得しました。

本剤「細粒剤F」自体は昭和61年（1986年）8月7日付で農薬登録を取得しており、30年を超える実績を持ちます。

世界的な位置づけ

ジニトロアニリン系除草剤はもともと染料および染料合成中間体の評価過程で発見された化合物群から農業用途へと展開してきた化学クラスです。ペンディメタリンは、同じジニトロアニリン系に属する他の成分と並んで世界的に重要な位置を占めており、この化学クラス全体の世界の農家出荷ベース市場価値は約5億2500万米ドルと推計され、その30%以上はオーストラリア・北米市場に、50%は穀物・綿花・野菜・大豆の分野に集中しています。

他系統の除草剤に抵抗性を持つ雑草集団の防除ニーズが、この分野でジニトロアニリン系除草剤の使用を後押ししているとされています。

物理化学的性状

原体は暗褐色粉末固体、融点57.7〜58.0℃、蒸気圧1.25×10⁻3Pa（25℃）、酸およびアルカリに安定、水溶解性0.23ppm（20℃）。蒸気圧が比較的低く水溶解度も小さいため、空気中への揮散が少なく、土壌中の移行性は極めて少ない性質を持ちます。

毒性プロファイル

亜急性毒性試験（ラット13週経口）の最大無作用量は2,500ppm。慢性毒性・発がん性試験（ラット24ヶ月、イヌ24ヶ月）ではいずれも投与に関連した腫瘍の発生は認められていません。ラット三世代繁殖試験、催奇形性試験にも異常はみられず、各種変異原性試験もいずれも陰性〜軽微な範囲にとどまっています。製剤（本剤）としての安全性データは、急性経口毒性LD50 > 5,000mg/kg（ラット・マウス）、急性経皮毒性LD50 > 2,000mg/kg（ラット）、皮膚刺激性・眼刺激性・皮膚感作性いずれもなし。

魚毒性はコイLC50（96hr）11ppm、オオミジンコEC50（48hr）17ppm。原体としてのマガモ経口LD50は1,421mg/kg、ミツバチ経口LD50 > 101.2μg/頭で、鳥類・ミツバチへの影響は少ない剤とされています。

土壌中での微生物分解

本剤系統のペンディメタリン粒剤を処理した畑地土壌から、分解能を持つ細菌が複数分離されており、Bacillus属と推定される菌株、Alcaligenes属と推定される菌株による分解が確認されています。分解代謝物として、ニトロ基の還元による生成物、ベンズイミダゾール化合物、側鎖の水酸化物が同定されています。

光分解は非常に少なく、主に土壌微生物による分解が、土壌中からの最終的な消失経路と考えられています。

殺草スペクトラム

イネ科ではイヌビエ（ノビエ）・メヒシバ・エノコログサ・スズメノテッポウ・スズメノカタビラ・オヒシバなどに高い効果。カヤツリグサ科のカヤツリグサ、タデ科のオオイヌタデ・イヌタデ・ハルタデ、スベリヒユ科のスベリヒユ、ナデシコ科のコハコベ・ミミナグサ、ヒユ科のアカザ・シロザ・アオゲイトウ、ナス科のイヌホオズキ、シソ科のホトケノザなどにも高い効果を示します。

一方、アカネ科のヤエムグラ、アブラナ科のスカシタゴボウ、キク科のハキダメギク・ノボロギク・イヌカミツレへの効果はやや劣り、ツユクサへの効果はほとんど認められません。多年生雑草（ハマスゲ、スズメノヒエ、ヨモギなど）への効果もほとんどありません。

風による飛散の少なさ

粒径180〜710μmの細粒・微粒に製剤化することで分散性が高まり、均一な散布が可能です。見かけ比重を大きくしているため風の影響を受けにくく、風洞実験による比較でも対照粒剤より風による飛散の影響を受けにくいことが確認されています。

土壌条件による効果・薬害への影響

土壌粒子が細かいほど土壌吸着が強くなり有効成分が雑草に吸収されにくいため高薬量が必要で、粒子の粗い土壌ほど低薬量で処理します。腐植含量が高い土壌ほど有効成分が強く吸着され効果が低下しやすくなります。土壌水分は通常の範囲では効果に大きな影響を与えませんが、乾燥条件下では処理層の形成が不十分となり効果が低下します。

試験事例（残草量データ）

小麦での試験では残草量（生重g/㎡）が本剤5kg/10aで0であったのに対し、無処理では4.3〜29.4という結果でした。にんにくでの試験では本剤6kg/10aで1.8〜7.8（本数/㎡）であったのに対し、無処理では22〜156という結果でした。いずれの試験区でも薬害は認められていません。

後作物への影響

処理後45〜60日と比較的長い残効性を持つため、後作物の種類によって植付け可能となるまでの期間が異なります。移植作物・は種作物について処理後1〜5ヶ月の各月別に安全性が確認されていますが、ソルガム・てんさいを後作物とする場合は6ヶ月〜1年程度の間隔をあけることが推奨されています。

使用時期

雑草の発生前〜発芽時に有効ですが、雑草の生育が進むと急激に効果が低下するため、使用時期を逃さないよう散布してください。

避けるべき条件

キク科雑草とツユクサが優占する圃場では使用を避けてください。土壌が極端に乾燥している場合は適度な水分を含んでいるときに散布し、砂土では使用しないでください。

播種時の注意

は種後に使用する場合、種子が露出しないよう覆土を丁寧に行い、覆土深を2〜3cm以上としてください。

作物別の薬害注意

キャベツのセル成型苗には薬害が発生するおそれがあるため使用を避けてください。はくさい、レタス、非結球レタスのセル成型苗でも極端な浅植え・深植えでは薬害のおそれがあります。マルチ栽培のとうもろこしには薬害を生じるおそれがあるため使用しないでください。きくでは品種・栽培条件によって黄化・抑制等の薬害を生じるおそれがあるため、初めて使用する場合は事前確認が必要です。

その他の注意

衣服や自動車、壁などの塗装面に触れると変色するおそれがあるため接触させないよう注意してください。

製剤毒性

普通物に区分されています。

HRACコード3（微小管形成阻害剤、ジニトロアニリン系）に属する成分です。同一の作用機構を持つ除草剤を同じほ場で繰り返し使用すると、雑草の抵抗性が発達するおそれがあります。

海外の学術研究では同じジニトロアニリン系の成分同士でも抵抗性の発現パターンが異なりうることが報告されています。英国ではクロルトルロン抵抗性を持つ雑草の一集団が、同じジニトロアニリン系のトリフルラリンには抵抗性を示さない一方でペンディメタリンには抵抗性を示す事例が確認されており、これはペンディメタリン分子内の4-メチル基が酸化的に分解される代謝抵抗性によるものと考えられています。

植物に広く存在するCYP706ファミリーのP450遺伝子群がペンディメタリンを含む多くのジニトロアニリン系除草剤を代謝しうることも示唆されており、こうした代謝性の抵抗性が今後も進化しうる素地があるとされています。作用機構（HRACコード）が同じ系統であっても、成分ごとの抵抗性リスクは個別に注意が必要であり、作用機構の異なる除草剤とのローテーションを心がけてください。