ダコニール1000

FRACコード：M05（クロロニトリル系〔フタロニトリル系〕、多作用点接触活性）

作用点

メーカーによれば、有効成分TPNは病原菌のエネルギー代謝系にある複数のSH酵素の機能を阻害します。単一の代謝経路だけを阻害するのではないため、耐性菌が発生しにくいとされています。メーカー製品専用サイトは「耐性菌の発生事例無し」、技術資料は「薬剤耐性菌が出現しにくいか、出現しない薬剤」としています。FRACでは、多作用点接触活性（M）に分類される薬剤の多くは、耐性発現の兆候がない低リスク群とされています。

病原菌の生活環への作用

技術資料によれば、TPNの主な作用点は胞子と遊走子の発芽阻止です。疫病菌の伝染環では、あわせて遊走子のうの形成、遊走子の放出、遊走子の運動を阻止するとされています。一般的な糸状菌では、分生子（胞子）の形成と、発芽・付着器形成の段階に作用します。べと病・疫病では、この遊走子への作用を生かして発生しやすい時期に週1回の予防散布を行い、特に晴天日に散布すると夜間の胞子のう形成が阻止されるとしています。

保護殺菌剤としての性質

技術資料は、TPNを「予防的に施用することで、植物体表面や土壌表面を覆い、その後そこに到達した病原菌に作用して感染を予防する保護殺菌剤」とし、植物体内に侵入した病原菌には作用しないため、散布時期が遅れると効果が低くなるとしています。浸透性はありません。

初期の殺菌活性

米国特許第3,290,353号（1966年）には、TPNの初期の試験結果が示されています。Alternaria oleraceaと灰星病菌（Monilinia fructicola）の胞子の半数発芽阻止濃度は0.1〜1.0 ppmでした。トマトに散布して接種した試験では、夏疫病・疫病の防除率が60 ppmで100／100、20 ppmで72／94でした。

キュウリ炭疽病では64 ppmで100、16 ppmで95、リンゴ黒星病では0.25 ppmで100でした（試験濃度は特許の試験条件です）。

耐性管理上の位置づけ

van den Bosch et al.（2014）は、耐性リスクのある剤の薬量を変えずに多作用点剤を混合した試験27組のうち24組で耐性の選抜が低下していたとしています。同論文の英国の小麦葉枯病菌のモデル計算では、耐性リスクのある剤（本文ではpyraclostrobin、表ではazoxistrobinと表記）を単独で使うと効果の持続は5年、クロロタロニルを混合すると9年と計算されました。

著者らは、混合相手はできるだけ高い薬量で、効力の高いものを使う必要があるとしています。

開発の背景

TPN（テトラクロロイソフタロニトリル）は、米国Diamond Alkali社に譲渡された特許（1963年出願、1966年登録）に含まれる化合物です。ダコニール1000は、株式会社エス・ディー・エス バイオテックが開発したフロアブルタイプの園芸用殺菌剤で、1987年5月20日に登録されました。

物理化学的性状

有効成分TPNの原体は類白色結晶性粉末で、水への溶解度は0.6 ppm、融点は250〜251℃（特許記載値）です。技術資料は、酸、アルカリ、熱および紫外線に対して安定としています。製剤はTPN 40%（500 g/L）の類白色水和性粘稠懸濁液体（フロアブル）で、水中分散性99%以上、懸垂性99.8%、比重約1.25です。

殺菌スペクトル

技術資料は、31属の病原菌に対するTPNの活性を示しています。卓効（◎）とされたのは、べと病菌（Peronospora、Plasmopara、Bremia、Pseudoperonospora）、根こぶ病菌（Plasmodiophora）、炭疽病菌（Colletotrichum、Glomerella）、つる枯病菌（Mycosphaerella）、黒星病菌（Venturia）、灰星病菌（Monilinia）、黒斑病菌（Alternaria）、斑点病・褐斑病菌（Septoria、Phoma、Phomopsis等）など20属です。

疫病菌（Phytophthora）、リゾクトニア菌、灰色かび病菌（Botrytis）、Cercosporaは○〜◎、うどんこ病菌（Sphaerotheca）、さび病菌（Puccinia）は○、Erysiphe、菌核病菌（Sclerotinia）は△〜○でした。

低感受性菌への効果

技術資料の作物別の使い方では、なす灰色かび病（ベンズイミダゾール系・ジカルボキシイミド系・ジエトフェンカルブ剤）、きゅうりべと病（フェニルアマイド系・ストロビルリン系）、きゅうり炭疽病・メロンつる枯病（ベンズイミダゾール系）、かぼちゃうどんこ病（DMI剤・ストロビルリン系）、トマト葉かび病（DMI剤）で感受性が低下した圃場があるとし、低感受性菌にも効果の高い本剤との体系防除をすすめています。

持続性・汚れ

技術資料は、フロアブル剤なので乾いた後は降雨等による流亡が少なく防除効果が持続する、作物や果実の汚れが少ないとしています。ピーマン斑点病では、発病初期から7〜10日間隔で2〜3回連続散布すると、その後の発生を20〜30日間ほど抑える効果があるとしています。

散布ムラと付着量

保護殺菌剤は病原菌が到達する前に植物表面を覆う必要があります。Bruhn & Fry（1982）は、米国のばれいしょでクロロタロニル製剤をトラクター散布した試験で、葉の付着量は株の上部ほど多く高さに対して指数関数的に増え、散布量を2倍にしても下半分の付着量は有意に増えなかったとしています。

常温煙霧での付着

Takahashi et al.（1996）は、ダコニール1000を用いてキュウリのハウスで常温煙霧を行い、葉の付着量を免疫測定法で調べました。葉の表の付着量は静電式1.668 µg/cm²、通常式2.192 µg/cm²、葉の裏は静電式0.034、通常式0.050 µg/cm²で、葉裏への付着は表の約2%でした（試験の希釈条件は登録の常温煙霧の希釈倍数とは異なります）。

安全性

SDSでは、製品の急性経口LD50は2,279〜4,733 mg/kg（ラット・マウス）、経皮LD50は20,000 mg/kg超（ウサギ）、吸入LC50は7.16 mg/L超で、いずれも区分に該当しないとされています。製品のGHS分類は、眼刺激性区分2A、発がん性区分2、生殖毒性区分2、水生環境有害性（急性・慢性とも区分1）です。

技術資料の原体の試験では、急性経口・経皮LD50は10,000 mg/kg超、眼・皮膚は軽度刺激性、皮膚感作性は陰性で、野鳥（マガモ・ウズラ）への影響は低いとされています。

EUでの有効成分評価

欧州食品安全機関（EFSA、2018年）は、有効成分クロロタロニルの再評価で、腎臓の腫瘍を理由に発がん性区分1Bの提案があること、代謝物の遺伝毒性の可能性を否定できないこと、両生類・魚類への高いリスク、地下水への移行が予測される代謝物を懸念事項として挙げています。これはEUの規則に基づく有効成分の評価であり、本剤の評価や日本の登録内容を示すものではありません。

希釈倍率・回数

散布は多くの作物で1000倍が基本ですが、作物・病害によって500〜2000倍（いちじくは2000倍）、芝は500〜750倍、常温煙霧は33〜50倍です。使用時期・使用回数・総使用回数は、作物と使用方法（散布、土壌灌注、常温煙霧、無人航空機散布、種子への吹き付け）ごとに細かく定められています。花き類は発病前〜発病初期に6回以内です。必ず最新の適用表で確認してください。

散布のポイント

予防散布が基本です。降雨後と発病初期に重点を置き、葉裏・地際部・株元まで十分量をていねいに散布してください。

混用

石灰硫黄合剤とは混用しないでください。ストレプトマイシン剤・ホセチル剤と混用する場合は、必ず本剤を先に所定の濃度に希釈してから、それぞれの剤を加えてください。使用直前に容器をよく振ってください。

薬害

• りんご：ゴールデン系の後代品種（つがる、世界一、ジョナゴールド等）には使用しないでください。落花後20日間は散布しないでください（サビ果助長）。
• なし：二十世紀以外の品種には使用せず、二十世紀でも7月以降に使用してください。
• もも：有袋栽培では除袋直後の散布を避けてください。
• 花き類：花弁の着色期以降の散布、収穫間際の散布を避けてください。
• 芝：夏期高温時、特に暖地では葉に黄変・褐変の薬害が出ることがあります。
• 稲（箱育苗）：ヒドロキシイソキサゾール剤を併用する場合は、同時施用や近接処理を避けてください。
• 夏期高温時の使用は避けてください。

常温煙霧

処理中はハウス内への立ち入りを禁止してください。

有用生物

マルハナバチ・ミツバチへの影響は少ないとされています。蚕には影響があるため、周辺の桑葉にかからないようにしてください。

水生生物

魚類に強い影響を及ぼすおそれがあります。河川、湖沼、海域、養殖池等に飛散・流入しないよう注意し、使用済みの苗を養魚田に移植しないでください。SDSでは、コイLC50 0.13 mg/L（96時間）、オオミジンコEC50 0.37 mg/L（48時間）とされています。

安全使用

眼・皮膚に刺激性があります。農薬用マスク、不浸透性手袋・防除衣、保護眼鏡を着用し、眼に入った場合は直ちに水洗して眼科医の手当を受けてください。かぶれやすい体質の人は散布作業をしないでください。

保管

直射日光を避け、なるべく低温な場所に密栓して保管してください。

製剤毒性

普通物に区分されています。

FRACコードM05（多作用点接触活性）の保護殺菌剤です。複数の作用点に働くため耐性菌が出にくく、FRACでもMグループの多くは低リスク群とされています。

技術資料は、野菜は使用回数が多くなるため耐性菌が出やすい条件にあるとし、保護殺菌剤を主体に防除を行い、適期に作用機作の異なる浸透性殺菌剤を使う体系をすすめています。浸透性殺菌剤は同じ作用機作のものを連用せず、ベンズイミダゾール系、ジカルボキシイミド系、フェニルアマイド系、DMI剤、ストロビルリン系などの系統を交互に使ってください。

van den Bosch et al.（2014）の総説とモデル計算は、耐性リスクのある剤にクロロタロニルのような多作用点剤を混合すると、耐性の選抜が下がり効果の持続が延びるとしています。