南海クロールピクリン

IRACコード：8B（非選択的複数部位阻害剤、くん蒸剤）

クロルピクリンは、特定の受容体やイオンチャネル、酵素系を標的とする選択的な神経系・代謝系阻害剤ではなく、揮発性のガスとして土壌中に拡散し、微生物・線虫・昆虫・雑草種子などに対してタンパク質のSH基等と反応する非選択的な原形質毒（細胞毒）として作用します。この非選択的な作用機構により、土壌病原菌・センチュウ類・ハリガネムシ類・ネキリムシ類・ケラ・一年生雑草など、極めて多様な対象に同時に効果を示す、広域殺菌・殺虫・殺線虫・除草効果を併せ持つ土壌くん蒸剤です。

IRACのMoA（作用機構）分類では、共通の標的部位を持たない薬剤（Group 8、Group 13、および未分類のUNグループ）はローテーション使用の対象外として扱われており、クロルピクリンが属するGroup 8「Miscellaneous non-specific (multi-site) inhibitors（非選択的な複数部位阻害剤）」もこれに該当します。

物理化学的性質は、無色透明の液体で比重1.645、沸点112℃、アルコールその他有機溶剤に可溶で常温で揮発しやすい性質を持ちます。蒸気圧は10.4mmHg（10℃）、18.3mmHg（20℃）、31.1mmHg（30℃）で、これらはそれぞれ97、165、271mg/lのガス濃度に相当し、ガス化は温度に大きく影響されます。

水溶性は5℃で0.2g/100ml程度、20℃で0.17g/100ml程度です。

クロルピクリンという化合物自体は、1848年に英国の化学者ジョン・ステンハウスによって初めて合成されました。日本には1919年（大正8年）、フランスでクロルピクリンがコクゾウムシに特効があるという新聞記事を読んだ研究者（山本亮ら、当時駒場東大農学部）が自ら合成し、小型倉庫でくん蒸試験を行って強い殺虫力を確認したことで紹介されました。

1921年8月には山形県庄内の山居倉庫で最初の大規模くん蒸試験が行われ、殺虫効果100%という結果を得ています。同年、三共株式会社（現・第一三共株式会社）品川工場で本格的な製造設備が完成し、これが日本初の合成農薬の製造とされています。1948年（昭和23年）にはたばこ栽培での土壌消毒に実用化され、これが今日の土壌くん蒸処理法（畝間への穴あけ・少量注入）の基礎となりました。

その後、農林省（現・農林水産省）による土壌病害虫対策事業（1957〜1969年）を通じて畑作物への適用が広がり、現在では野菜・花き・畑作物等、非常に幅広い作物の土壌消毒剤として使用されています。1988農薬年度の主要土壌消毒剤出荷金額（総計約252億円）では、クロルピクリンくん蒸剤は臭化メチルくん蒸剤・D-D剤に次ぐ18.7%のシェアで3位に位置していました（当時のスナップショットであり、臭化メチルが規制対象となった現在は市場構成が大きく異なる可能性があります）。

本メモの対象「南海クロールピクリン」（登録番号19557）は、平成9年（1997年）2月26日付で南海化学株式会社が農薬登録を取得した製剤です。南海化学は創立100年以上の歴史を持つ基礎化学品メーカーで、高濃度液剤「南海クロールピクリン」（クロルピクリン99.5%以上）のほか、低濃度液剤「クロピク80」（クロルピクリン80%以上）も製品ラインアップに持っています。

被覆の有無による拡散の違い

畝処理（間隔30cm・深さ20cm・注入量3ml）の試験では、被覆した場合、深さによる濃度差は少なく土壌表面と深さ15cmで1日後4倍、5日後2倍程度と全体に均一な広がりが見られました。無被覆の場合は濃度差が大きく1日後で300倍にも達し、5日後にはほとんど測定されず早期に散逸消失しました。地表面は開放状態のため終始低濃度のままで、無被覆表層の殺菌効果は期待できないと考えられています。

大気中への拡散抑制効果を見ても、被覆時は無被覆に対し濃度・量とも1/6〜1/7程度に抑えられています。

処理時期と拡散の関係

注入時期が早い（低温期）ほど高濃度期間が長く続き、高温期ほど早く散逸消失します。平均気温5℃前後の3月下旬処理では15日後にほとんど検出されなくなる一方、8月処理（高温期）では5日以内に検出されなくなり、殺菌に有効な高濃度期間はさらに短く1日程度と推定されています。低温期の12月処理では、土壌中ガスの高濃度期間は無被覆でも半月〜1か月、被覆により3か月まで続きます。

土壌水分の影響では、水分15%の高水分土壌では拡散が10%の場合の2/3程度に抑えられ、注入後の灌水処理（水封）が大気中への拡散を抑える補強手段として古くから行われています。注入の深さでは、標準（深さ20cm）処理は鋭いピークで一時に多量の拡散が見られるのに対し、より深い30cm処理では最高濃度は標準の2/3程度で、拡散ピークは遅く、より長い時間放出が続きます。

施設ハウスでの安全使用データ

クロルピクリン工業会・日本くん蒸技術協会・中央労働災害防止協会による3年間の共同試験（3種類の土壌消毒機を使用）では、オペレーター曝露濃度0.19〜0.60ppm、注入時の気中濃度0.03〜0.30ppmと低く抑えられ、作業中は強い刺激もなく作業を終了できたことが確認されています。ただし、薬液注入作業後にハウスを閉鎖型にした場合、閉鎖後2〜3時間でハウス内気中濃度は2〜3ppmとなり、催涙を伴う刺激臭を感じる濃度に達します（ハウス外では0.02〜0.06ppm程度でほとんど臭いを感じません）。

土中の残留は、夏場の試験で処理後6日間、冬場の試験では処理後3週間でなくなることが確認されています。正しい作業手順として、(1)ハウス内圃場に十分潅水し適正な土壌水分を保持してから薬液注入する、(2)クロルピクリン缶の装着や吐出テストはハウス外で行う、(3)注入作業は全面式防毒マスク等を装着しハウスをできるだけ開放型にして行う、(4)注入作業後はハウスを閉鎖型にしガスの放出を防止する、(5)夏場は1週間後・冬場は2週間後にハウスを開放し土壌中のガスの有無を確認する、という手順が確立されています。

連用試験の実証データ

福岡市で1965年8月以来20年以上にわたり年2回処理を繰り返した例（トマト・ナス・ダイコン・ハクサイを同位置に作付け、生育に異常なく忌地病を防除）、群馬県でのこんにゃく7年間連用試験（毎年処理・隔年処理・2年おき3年目処理区の間に差がなく生育・収量とも良好）、茨城県でのきゅうり15年連用試験（つる割病防除効果の減退は認められず）、農研センターでのキャベツ春秋2作計6作の栽培試験（連用による生育低下や土壌有機物の消耗などの悪影響の蓄積は認められず、むしろ増収効果が持続）など、複数の長期連用試験で悪影響の蓄積は確認されていません。

基本の使用手順

土壌に注入したあとは直ちにポリエチレン・ビニールシート等（0.03mm以上）で被覆してください。被覆は防除効果および周辺環境への安全性の両面で重要な工程です。

使用条件

温度が低いとガス化が悪く、十分な効果が得られないことがあるため、なるべく地温が7℃以上のときに使用してください。

装備・点検

作業者は吸収缶（活性炭入）付き防護マスク、保護眼鏡、不浸透性手袋、ゴム長靴、長袖の作業衣等を着用してください。注入器は配管の取り付け部やゆるみの有無、注入口の目詰まり、流量目盛りの作動を事前に点検してください。

施設ハウスでの手順

(1)ハウス内圃場に十分潅水し適正な土壌水分を保持してから薬液注入する、(2)クロルピクリン缶の装着や吐出テストはハウス外で行う、(3)注入作業は全面式防毒マスク等を装着しハウスをできるだけ開放型にして行う、(4)注入作業後はハウスを閉鎖型にしガスの放出を防止する、(5)夏場は1週間後・冬場は2週間後にハウスを開放し土壌中のガスの有無を確認し、残存していればガス抜きを行う、という手順を守ってください。

劇物としての取扱い

製剤毒性は劇物に分類されており、取扱いには十分な注意が必要です。密閉された空間や不十分な被覆下での作業は人体への危険を伴うため、使用法・安全上の注意を厳守してください。

IRACグループ8B（非選択的複数部位阻害剤、くん蒸剤）に属する成分です。特定の標的部位を持たない非選択的な作用機構のため、IRACの分類上、Group 8はローテーション使用の制限対象外として扱われています。ただし、劇物であり取扱いに十分な注意を要する薬剤である点、および被覆・地温条件など効果を左右する使用条件がある点には留意してください。