パレード20フロアブル

FRACコード：7（SDHI剤、コハク酸脱水素酵素阻害剤）

病原菌のミトコンドリア呼吸鎖にあるコハク酸脱水素酵素（複合体II）を阻害することでエネルギー生産を止め、殺菌活性を示します。子のう菌類・担子菌類を中心とした幅広い糸状菌に対して、胞子発芽と菌糸伸長という感染初期の重要な段階を阻害します。ミトコンドリア電子伝達系複合体IIの阻害活性データ（IC50値）では、菌核病菌（9菌株）で1.2〜5.9nM、灰色かび病菌で4.1nMという値を示し、低濃度で高い阻害効果を発揮します。

菌核形成抑制効果はEC50値1.412ppm・EC90値3.988ppm、菌糸伸長阻害活性はEC50値0.011ppm・EC90値0.094ppm、胞子発芽阻害活性はEC50値0.084ppm・EC90値0.186ppmという定量データが得られています。また、子のう盤形成阻害活性も持つため、二次感染の防止効果も期待できます。

菌核を薬液に浸漬したのち15℃で保持する試験では、28日後に無処理区が多数の子のう盤を形成したのに対し、処理区では子のう盤形成が強力に阻害されました。

作用点の選択性データでは、野菜類菌核病菌に対するSDH阻害活性はIC50値1.1〜10nM（中央値1.8nM）と非常に低濃度まで阻害活性を示す一方、標的外の動植物（植物・マウス）由来のミトコンドリア画分に対してはほとんど阻害活性を示さず、作用点レベルで極めて高い選択性を持つSDHI剤であることが確認されています。

殺菌スペクトルの詳細データでは、子のう菌類（キャベツ菌核病菌、イチゴ灰色かび病菌、リンゴモニリア病菌、カンキツそうか病菌、ブドウ黒とう病菌、リンゴ褐斑病菌、リンゴ黒星病菌等）、不完全菌類（タマネギ黒斑病菌、ハクサイ黒斑病菌等）、担子菌類（レタスすそ枯病菌、テンサイ白絹病菌、キャベツ株腐病菌）に対して低いEC50値（高い活性）を示す一方、キュウリ炭疽病菌・リンゴ炭疽病菌・カンキツ黒点病菌・トマト疫病菌はEC50値100ppm超と、炭疽病菌類（Colletotrichum属）や卵菌類（疫病菌）にはほとんど活性を示さないことが明らかになっています。

SDHI系殺菌剤は化学構造によってピラジンカルボキサミド構造（ピラジフルミド）、ベンゼンカルボキサミド構造（ボスカリド等）、ピリジンカルボキサミド構造（フルオピラム等）、ピラゾールカルボキサミド構造（ペンチオピラド、イソピラザム、フラメトピル等）に分類されます。ピラジフルミドは既存のSDHI系殺菌剤とは異なるピラジンカルボキサミド構造を持つ点が化学構造上の特徴です。

有効成分ピラジフルミドは日本農薬株式会社が開発した新規のSDHI剤です。担子菌類に特異的に活性を示すカルボキシアニリド系化合物のアニリン部分を見直す研究の中で、1986年に三菱化成（株）が合成した化合物「BC-723」に着目し、これをもとにトリフルオロメチルピラジン環を有する新規カルボキシアニリド系化合物の探索を継続しました。

当時、日本農薬が新規殺ダニ剤の探索において合成していた新規ピラジンカルボン酸誘導体を殺菌剤向けにも評価したところ優れた生物効果を示し、研究が加速しました。アミン側をビフェニルアミンに固定して各種置換基変換による生物効果を検討した結果、4′位置換により灰色かび病に対する効果が、3′位置換により赤さび病に対する効果がそれぞれ独立して向上することが判明し、フッ素原子を含むジ置換体でうどんこ病に対する効果が向上する傾向も踏まえ、最終的に3′,4′ジフルオロ置換体を選抜してピラジフルミドの発明に至りました。

2012年よりNNF-0721のコード名で日本植物防疫協会の新農薬実用化試験に供試され、2015年に農薬登録申請、平成30年（2018年）3月30日に農薬登録されました。国内では野菜用パレード20フロアブルに加え、果樹用パレード15フロアブル、芝用ディサイドフロアブルとしても2018年に上市されています。

2020年5月時点では日本・韓国で農薬登録を取得し、欧米での開発も進行中とされています。

物理化学的性質は、開発試験番号NNF-0721、水溶解度（20℃）2.32mg/L、分配係数（log Pow）3.51、蒸気圧（20℃）3.5×10⁻⁶Pa以下です。

セルトレイ灌注処理の効果発現メカニズム

温室内ポット試験では、灌注処理1日後に高い防除効果が認められ、処理2日以降ではほぼ完全に発病を抑制しました。定植後の葉中濃度を経時的に測定したところ、定植3〜7週間後にかけて濃度は徐々に減衰し、同一個体では下位葉で高く上位葉で低い傾向が確認されました。放射性同位体で標識した成分を用いた実験では、灌注処理後速やかに吸収され下位葉中心に集積し、時間経過とともに上位葉へ移行する様子が確認されています。

根部から吸収された成分が下位葉中心に分布し徐々に上位葉へ移行する特性は、菌核病菌の一次感染部位である下位葉（土壌表面に近く、株元付近の菌核から放出された子のう胞子が感染しやすい部位）を効率的に保護することにつながっています。定植5週間までが灌注処理の効果持続期間と考えられています。

セルトレイ灌注処理の実用性検証

2016年度から実施された実用性検討では、100倍希釈液灌注処理は総じて高い効果を示しました（キャベツ菌核病14例中「実用性が高い」4例・「実用性がある」5例・「効果はやや低いが実用性がある」5例、レタス菌核病12例中「実用性が高い」9例、ハクサイ菌核病9例中「実用性がある」7例）。作型別では、秋冬採り・春採りは高い防除効果を示し、2〜5回の殺菌剤散布と同等以上の効果が得られる傾向にありましたが、夏秋採りキャベツでは総じて効果が低く、高冷地では結球期の初発により灌注処理の効果持続期間を感染リスクが上回る事例が確認されました。

灌注処理と散布剤を組み合わせた体系防除の事例（トンネル栽培春採りレタス）では、灌注処理単独（防除価90）・散布剤3回処理単独（防除価77）のいずれよりも、体系防除区が上回る完全な防除効果（防除価100）を示しています。

圃場試験データ（抜粋）

キャベツ菌核病では発病度がパレード20フロアブル2000倍1.1・4000倍1.7に対し対照薬剤7.2・無処理24.7、レタス菌核病では発病度が2000倍2.1・4000倍3.8に対し対照薬剤7.5・無処理37.1、いちごうどんこ病では発病度が2000倍0.0に対し対照薬剤2.3・無処理28.6という結果が得られています。

ねぎ黒腐菌核病では発病株率が2000倍1.0%に対し対照薬剤3.7%・無処理54.3%、たまねぎ灰色腐敗病では発病球率が2000倍0.0%に対し対照薬剤0.0〜3.2%・無処理8.6%という結果です。

耐雨性データ

無降雨・10mm・20mm・70mmのいずれの降雨条件でも安定した保護層を維持し、対照薬剤と比較して降雨による効果の変動が少ないことが確認されています。

天敵・有用昆虫への安全性データ

カイコ（3齢幼虫、飼料浸漬400ppm）、セイヨウミツバチ（内勤蜂・成虫、経口投与・局所施用10,000ppm）、クロマルハナバチ・セイヨウオオマルハナバチ（内勤蜂、経口投与150ppm）、オンシツツヤコバチ・サバクツヤコバチ（蛹・成虫）、タイリクヒメハナカメムシ（成虫）、スワルスキーカブリダニ・ミヤコカブリダニ・リモニカスカブリダニ・チリカブリダニ（各ステージ）、キクヅキコモリグモ（幼生）のいずれについても影響は認められていません。

安全性データ

急性毒性はラット経口・経皮LD50いずれも2,000mg/kg超、皮膚・眼刺激性はなし、遺伝毒性（Ames試験）は陰性です。水生生物への影響は魚類（コイ）96時間LC50 1.6mg/L、甲殻類（オオミジンコ）48時間EC50 3.8mg/L超、藻類72時間ErC50 3.4mg/Lです。薬害発生リスクは極めて低く、社内試験・委託試験で供試した主要品種において薬害事例は報告されていません。

耐性菌対策

本剤の過度な連用を避け、なるべく作用性の異なる薬剤とのローテーション（輪番）使用を心がけてください。

苗立枯病への使用

キャベツ・はくさいの苗立枯病に使用する場合、リゾクトニア菌によるものには有効ですが、他の病原菌による苗立枯病には効果が劣ります。他の病原菌の混発が予想される場合は他剤との組み合わせが必要です。

根朽病（キャベツ）

感染が育苗期間中に起こることが主であるため、育苗期間を主体に使用することが望ましいとされています。

レタスのすそ枯病

灌注処理での効果は生育初中期が主体であり、その後の発生が予想される場合は他剤との組み合わせが必要です。

灌注処理の注意

調製液はトレイ・ポット上方から全体に行き渡るように灌注し、効果を十分発現させるため処理直前・直後の灌水は避けてください。

にんにくの種球塗沫処理

使用量に合わせて秤量し使い切ること、薬剤が種球に均一に付着するよう処理後に乾燥させることが指定されています。

無人航空機散布時の注意

散布区域内の自動車やカラートタンの塗装への被害に注意してください。

周辺環境への配慮

浸漬処理後の薬液は河川等に流さず、水産動植物へ影響を与えないよう適切に処理してください。みずかけな（水掛菜）、カラー、花はすに使用する場合はほ場内に水がない状態で使用し、使用後14日間は入水しないでください。

FRACコード7（SDHI剤、コハク酸脱水素酵素阻害剤）に属する成分です。国内ではSDHI剤に耐性を示す菌核病菌はまだ報告されていませんが、海外ではSDHI耐性のナタネ菌核病菌の発生が報告されています。耐性菌発生のリスクを踏まえ、作用機構の異なる薬剤との体系防除を心がけてください。