ザクサ液剤

HRACコード：10（グルタミン合成酵素阻害剤）

有効成分グルホシネートPナトリウム塩は、植物の窒素代謝に必須な酵素であるグルタミン合成酵素（GS）を阻害することで植物体内にアンモニアが異常蓄積し、光合成をはじめとする生理機能が阻害されて枯死に至ります。非選択性の茎葉処理型除草剤であり、緑色の茎葉部にかかった部分から速やかに植物体内へ浸透し、植物全体を枯殺します。

緑色部以外の茎や根からは吸収されないため、果樹類の根元近くまで薬液がかかっても木質部からの吸収がなく、安全に散布できます。

キラルスイッチ技術

不斉炭素を含むアミノ酸を化学合成すると、通常はL体（活性本体）とD体（非活性体）が混ざったラセミ体で製造されます。この2つは化学式・沸点・融点・密度などは同じでも、生物にとっての作用は大きく異なります（右手と左手の関係＝鏡像異性体）。除草に必要なのはL体のみですが、従来技術ではL体のみを選択的に製造することは非常に難しいとされていました。

「キラルスイッチ」技術により除草に必要なL体のみを商業的に製造することが可能になり、本来除草には不要なD体を散布することによる環境への不要な負荷を避けられるようになりました。

開発の系譜

有効成分の起源は、明治製菓株式会社（現・Meiji Seikaファルマ株式会社）の研究チームが土壌放線菌の培養液スクリーニングから発見した天然物由来のトリペプチド化合物「ビアラホス」に遡ります。1984年、ビアラホスは「明治ハーピエース液剤」として花木・桑等に農薬登録されました。その活性中心であるL-ホスフィノトリシン（グルホシネートP）を、キラルスイッチ技術により化学合成で選択的に製造する技術が三井化学によって確立され、2011年にザクサ液剤として登録されています。約30年をかけて、天然物由来の発見が製品として磨き上げられてきた開発史です。

作用機構の学術的背景

1986年の開発当時の研究ではGS阻害によるアンモニア異常蓄積（無処理比30〜100倍）が殺草活性の主要因と結論づけられていました。この機構は現在の技術資料の記載とも整合しています。なお姉妹成分であるラセミ体グルホシネート（バスタ液剤等）については2020年の学術研究で「アンモニア蓄積よりも活性酸素種（ROS）の生成が速効性の直接要因」というより新しい知見も報告されていますが、これはラセミ体グルホシネートを対象とした研究であり、グルホシネートP自体に同様の機構が働くかどうかは今後の研究課題です。

土壌中での分解速度

グルホシネートPは土壌微生物によって分解され、約半日〜1日で半減します（試験データでは福島の土壌で1.0日、牛久の土壌で0.4日）。散布液が土壌表面に落下した場合、水・二酸化炭素・アンモニアに分解され、土壌微生物のエサになります。

土壌処理型除草剤との混用

光合成阻害型・タンパク質合成阻害型・細胞分裂阻害型など、作用性の異なる複数の土壌処理型除草剤との混用試験が行われており、いずれも本剤単用処理と同等の除草効果が得られています。土壌処理型除草剤との混用により、より長期的に雑草の発生を抑え、防除回数を減らせます。

難防除雑草への推奨希釈倍率（一例）

スギナ・ツユクサ・マルバツユクサ・セイヨウタンポポは100〜200倍、スベリヒユ・オヒシバ・メヒシバは100〜333倍、イヌムギ・ヨモギ・ギシギシ・ハマスゲは200倍が目安です。

散布のタイミング

雑草が大きくなりすぎると効果が劣るため、草丈30cm程度を目安に、時期を逃さず薬液が雑草全体によく付着するよう丁寧に散布してください。散布直後の降雨は効果を減じるため、天候を見極めてから散布してください。

作物への薬害防止

非選択性のため、作物や周辺樹木の茎葉に薬液がかかると薬害が生じます。特に野菜類の生育期畦間散布では作物にかからないよう十分注意してください。えだまめの畦間・株間処理では噴口を低くし本葉にかからないよう散布し、茶の幼木（樹高30cm以上・雑草草丈20cm以下）は処理当年摘採しないでください。アスパラガスの立茎栽培では萌芽している若茎にかかると薬害のおそれがあるため、散布後新たに萌芽した若茎を使って立茎してください。

特定外来生物への対応

ナガエツルノゲイトウ（多年生雑草・特定外来生物）の防除には草丈30cmまでに1000mL/10aの薬量での散布が指定されています。

周辺環境への配慮

カイコ（蚕）への影響があるため、周辺の桑葉にかからないよう注意してください。水産動植物（魚類）への影響のおそれがあるため、養魚田周辺での使用にも注意が必要です。

製剤毒性

普通物に区分されています。

HRACコード10（グルタミン合成酵素阻害剤）に属する成分です。作用機構がグリホサート（HRACコード9）等とは異なるため、これらとのローテーション・組み合わせにより抵抗性リスクの分散が期待できます。同一場所での長期連用は避け、作用機構の異なる除草剤や耕種的防除も組み合わせることをおすすめします。